５月は株価が暴落する！　株安局面で絶好の買い場！　無職のお前らもこれで一攫千金だな

株価“５月暴落説”の真偽に迫る！　市場に不吉なシグナルが…

アベノミクス効果で上げ一辺倒だった日本株だが、ここにきて市場関係者が懸念するのが「５月は株が安くなる」というジンクスだ。

過去の株価傾向やヘッジファンドなど海外投資家の動向、株価チャートの
不吉なシグナルといったデータが「５月暴落」を示しているというのだ。本当に日経平均株価は下がるのか、そして狙い目の銘柄など、波乱含みの５月相場の乗り切り方を専門家に聞いた。

「Ｓｅｌｌ　ｉｎ　Ｍａｙ　ａｎｄ　Ｇｏ　ａｗａｙ（５月に売り逃げろ）」。米ウォール街にはこんな相場格言がある。

日本株も５月に下落する傾向はあるようだ。ＳＭＢＣ日興証券によると、日経平均の２０１０～１２年の月間騰落率の平均は５月が７・８％の下落で１～１２月中の最低。ＩＴバブルの２０００年も４月中旬に日経平均が２万円台に乗った後、５月に１万６０００円割れする場面があった。

昨年１１月中旬の衆院解散決定をきっかけに８６００円台だった日経平均は急騰、今年４月４日に日銀が「量的・質的金融緩和」を決めたことも好感されて１万４０００円に迫った。

しかし、「今年も下がる可能性が高い」と話すのは、三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘シニア投資ストラテジスト。要因は、これまで日本株を積極的に買い増してきたヘッジファンドなどの外国人投資家が売りに転じることだという。「５月はヘッジファンドの中間決算の時期に当たり、利益を確定するために値上がりした保有株を手放す動きが強まる」というわけだ。

「５カ月以上も継続的に日本株を買っている外国人投資家に買い疲れが出ても不思議はなく、この辺りで上昇一服との見方が出るのは自然なこと」（準大手証券ストラテジスト）との見方もある。

日本株に影響力の大きい米国株の動きも懸念材料だ。過去３年間のダウ工業株３０種平均をみると、こちらも４月末近辺でピークアウトし、その後に大きく調整する傾向にある。さらには４月中旬に「ヒンデンブルグ・オーメン（ヒンデンブルグの前兆）」なる急落のシグナルが点灯したことも話題となった。

http://www.zakzak.co.jp/economy/investment/news/20130501/inv1305011810003-n1.htm
つづく

１９３７年に爆発事故を起こした飛行船のヒンデンブルグ号にちなんで名付けられたもので、ニューヨーク市場で過去１年間の高値と安値を更新した銘柄数が、いずれもその日の値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の合計の２・８％以上となるなど、４つの条件を同時に満たした場合にシグナルが発生する。その場合、株価が５％超下落する確率が７７％、市場がクラッシュする可能性も２４％あるとされる。

為替相場で１ドル＝１００円を突破できずはね返されていることや、４月２６日の日銀金融政策決定会合で「物価上昇率２％の達成する可能性が高い」との見解に２人の審議委員が反対したことも上値の重さにつながっているとの指摘もある。

こうしてみるとネガティブ要因が惑星直列のように並ぶが、一方で株価が下落しても一時的、あるいは限定的とみる市場関係者も少なくない。

大和証券の山本徹チーフストラテジストは「株式のほかに有望な投資先がなく、それほど値下がりしないのではないか」と分析する。日銀の大規模な金融緩和で、国債の運用利回りが低下していることも背景にあるという。

急速な上昇相場に乗り遅れた投資家は多く、上昇トレンドの株が一時的に値下がりする局面では、「押し目買い」が入る。このため、５月の日経平均の見通しも「下値のめどは１万３０００円。万が一割り込んでも１万２６００円台が底。上値は１万４１００円台」（テクニカルアナリスト）との分析もある。

日経平均が下落する局面では値動きの良い新興市場銘柄や、株価に影響を与える材料を持つ株が物色される傾向にある。

「目先の材料として挙げられるのは東証が年内にも導入するという新しい株価指数。ＲＯＥ（株主資本利益率）を元に算出するといわれており、グリーやディー・エヌ・エー、リブセンス、スタートトゥデイなどネット関連銘柄のほか、日本航空、ソフトバンク、サンリオなど高ＲＯＥ銘柄が注目される」（前出の準大手証券ストラテジスト）

強い相場では、下がるのを待って買おうとしても望みどおりに下がらない「押し目待ちに押し目なし」という相場格言もある。相場が底割れさえしなければ、株安局面は絶好の買い場になるかもしれない。